『バイデンはなぜ、アメリカ最後の大統領になるのか』ベンジャミン・フルフォード
―はザールマフィアの仕掛けた新型コロナとパンデミックの目的は株式会社アメリカの倒産をごまかすためだった。コロナパニックで世界中は大混乱、そしてアメリカはバイデンによって超大国の最後を迎えることになる。
アメリカ最後の大統領になるとは私は思っていないのですが、この本の内容があまりにも衝撃的だったので、まとめてみます。
世界は今、未曽有の危機。欧米文明の支配体制が終わり、新しい時代への転換が始まろうとしている。
米国防情報局の元長官で、トランプ政権の大統領補佐官を務めたマイケル・フリン「アメリカは建国以来の危機的状況」
米国は2020年2月に2度目の不渡りを出し、事実上の国家破綻に陥っている。
米国の累積赤字や対外貿易赤字、支給予定の年金の合計はGDPの約10倍、200兆ドルをはるかに超えている。
闇の支配者（ハザールマフィア、Deep State＝DS）は大富豪とその一族で構成され、世界人王78億人のうちわずか700人だが、欧米や日本のほとんどの上場企業を支配し、世界中の人々から資産を吸い上げ、大手マスコミを使って世論誘導。GAFAも支配下。
ハザールマフィアは「人類の9割を抹殺し、残りの人々を家畜にして支配する」という悪魔振興の元、第三次世界大戦を勃発させようと絶えず画策。
ハザールマフィアに待ったをかけているのが米軍の中の良識派や、アジアの結社、中国、バチカンなど。（ロシアも？）
ハザールマフィアの源泉は、お金と脅迫や賄賂で手なずけた政治家、プロパガンダ部隊のマスコミであり（バイデン派）、改革派のグループは能力主義と民主主義を基本（トランプ派）にしている。
バイデンは認知症でCGで作った影武者であるという疑惑あり。
2001年9月11日以来、良識派がハザールマフィアと戦ってきた。2016年にはマフィアが推すヒラリーを敗北させることに成功。
ピザゲート事件：ヒラリー陣営の選挙責任者であったジョン・ポデスタが人身売買や児童買春に関与していたことが暴露されたが、大手マスコミはいっさい無視。ネットで拡散され、人身売買の拠点とされたピザの店が襲撃された。
マフィアがパンデミック騒動を作り上げ、収束させないようにしている。
それでもヨーロッパや中東における米国の力が弱まり、地殻変動。
バイデンが副大統領であったとき、ウクライナのエネルギー企業役員であった次男のハンターバイデンが不正ビジネスをしていた。2019年7月に就任したゼレンスキー大統領にバイデン情報をトランプ大統領が求めたが、逆に大統領の弾劾裁判になってしまった。ただし2020年10月、ニューヨークポストがバイデン次男の不正についての報道。待ったをかけたのが、ツイッターやフェイスブックなどのSNS
2019年、ゼレンスキーはバイデンと息子の不正な金の流れを記者会見で発表したにもかかわらず、大手マスコミが無視
バイデンの未成年少女に対する卑猥な言動の映像はインターネットで拡散されていたが、もみ消された。（ツイッターで見たことがある。全裸の動画であまりに酷いのでリツイートもしなかったが。）
2020年10月、トランプがコロナに感染。実は暗殺から身を守るために、コロナを口実に身を潜めていたという。
ハザールマフィアは延命のためなら第三次世界大戦を起こすことも平気。
新型コロナは人工的に製造された生物兵器。ソロス財団が武漢でウイルスを開発。投資家として成功したソロスはロスチャイルド一族の番頭と言われる人物。死亡説もあるが、子供たちによって受け継がれている。
コロナ生物兵器の事前サインは、2012年ロンドンオリンピック、欧州委員会発行の漫画「Infected」、WEFとジョンズホプキンズの共同のイベント２０１などはそのサイン。
ビルゲイツの成功はハザールマフィアの一員であるロックフェラー勢力につながるワトソン一族（IBM創業者）の力。独禁法を恐れたIBMがマイクロソフトに技術を提供。ゲイツは忠実なハザールマフィアのしもべ。TED２０１０で、人口削減に言及。
トランプもパンデミック計画について知っていた。
エイズ、エボラ、SARS, MERSもハザールマフィアの生物兵器。
WHOと大手製薬会社の癒着。
テドロスはゲイツ財団やクリントン財団から資金を受け取り、地震の部族以外の人々に危険な避妊薬を強制投与、250万人を死亡させたと報道されている。
フリーメーソン：200年前にローマでP1誕生、60年前にP2（バチカンを仕切っていたハザールマフィア）、2020年にP3ロッジが誕生。
アメリカを経営しているのはDCにある株式会社アメリカであり、牛耳るのはロスチャイルドやロックフェラーなどのハザールマフィア。大統領も雇われ人。
武漢は人口1000万の５G都市。５Gの電磁波は高く、GPSを狂わせ、軍事兵器のほとんどは使い物にならなくなる。中国が先に５Gを完成させてしまうと軍事的優位性が保てなくなるため、武漢にハザールマフィアがコロナという生物兵器を投下した可能性。ハザールマフィアはより死者を増やすために電磁波攻撃も行ったが、電磁波攻撃を隠すためにも中国の生物兵器研究所からウイルスが流出したという情報を拡散してカモフラージュ。
５Gは人体にも影響があり、2万6千人以上の医師や科学者が警鐘を鳴らし、欧米諸国では５Gの実験・導入を禁止、もしくは規制強化の動き。
人間の体内には微量の電気が流れており、脳によって信号が送られ、体内バランスを保つ働きがあるが、５Gの刺激が加わると体内電気がくるってしまう。
５Gの最前線都市である武漢の市民はすでに５Gの影響を受けて健康に問題のある人が多かったうえ、新型コロナがばらまかれると感染拡大した。
強力な５Gの電位母人間の胚細胞を破壊し、肺炎に近い症状になる。
闇の支配者でハザードマフィアとされる一派はコロナウイルスと同時にさらなる５G攻撃を行った可能性がある。
当時武漢市では３８６９人が死亡したが、CIAの試算では一桁多い３万人以上という数値もある。いずれにせよ中国は屈せず、第三次世界大戦の引き金にもならなかった。
ダイヤモンドプリンセスは国立感染症研究所（元７３１の１機関）がデータ取り。致死率は１．８％であまり高くなかった。（よって安倍政権の対策も生ぬるくなった）
ハザールマフィアの手下のマスコミはパンデミックを大げさに報道。２０２０年３月、ジャーナリストのアレックス・ベンソンは「病院はからなのに、どうして無期限落とし封鎖をしているのか？」（しかもCBSが流した混乱した病院の映像は、イタリアの病院のものだったという。）
のちに米英政府当局は、コロナ死者の９５％以上が別の死因よるものと説明。アンソニーファウチも実際の死亡率は０．２％未満との見解をSNS上で発信。
２０２０年２月、自然感染ではそれほど死者が出なかったため、米国CDCはコロナウイルスが付着した綿棒で４３万人もの米国人の検査をしていた！
ハザールマフィア（コロナ騒ぎを起こし、第三次世界大戦を望む闇の勢力）が経済を崩壊させたい理由：１。景気が上向くと、国債などの債権の金利が上がり、支払わねばならない利子が増えてしまう。２．不況によって多くの企業や銀行を倒産させ、それらを二束三文で買いあさりたい。３．自分たちの息のかかった大手企業だけを生き残らせ、独裁政治を敷きたい ４．アメリカ合衆国の倒産をごまかしたい
コロナで思ったほど人口削減できなかったので、今度は５Gでコロナに見せかけて電磁波で殺人工作しようとしている。
５GはArea Denial Weapon（領域拒否兵器）催涙弾のようにその領域にいる人が身体的苦痛を感じて、その領域に入れなくなる武器
欧州議会２０１１「電磁波の危険性に関する報告書」
５Gの電波は人間脳内で観察される周波数に極めて近く、脳に与える影響は甚大。
５G電波が強化されると人体の細胞破壊され、コロナの重症化した症状と似たようなことが起こる。
２０１３年ノーベル医学賞のいぇーる大学のジェームズ・ロスマン教授ら「５Gの電磁波が新型コロナウイルスと酷似した症状を引き起こすメカニズム」
５G→薄い胚細胞が破壊→体液が流出→咳や鼻水→肺炎→死（コロナ重症化と酷似）
米国ではコロナ発症事例の９６％が５Gの天下一機で発症、死亡率はそうでない地域の２倍以上。
日本でも２０２０年３月から５Gサービスが始まり、コロナの感染拡大はこの時期から。
大手マスコミは５Gとコロナの関係を否定している。一方、市民らはイギリスやインドで５G基地局を焼き討ちしている。
２０１７年、ビル＆メリンダ財団がワクチンを登用して４９万６０００人に麻痺を発症させたとして、インドから追い出されている。
アフリカではDPTワクチンで子供が１０倍の確率で死亡。
インドとアフリカの事実を以前から暴露していたのが、暗殺されたロバートFケネディー元司法長官の息子、ロバートFケネディーJr弁護士。
ハザールマフィアはワクチン接種の際にRFIDという半導体チップを埋め込み、中央管理統制システムを強化しようとしている。トランプ前大統領の娘婿であるジャレット・クシュナーがNY５番街６６６番地で半導体チップの研究開発をしていた。（ソーシャルディスタンスは、密集していると識別が困難になるからだという。）
個人の詳細なビッグデータのために、コロナを利用して各国政府はソーシャルディスタンスを徹底して、遠隔から管理統制しようと試みている。
携帯電話やアップルウォッチで個人の息や脈、さらには精神状態まである程度把握。
ハザールマフィアはすでに現金や現物を使い果たしており、ワクチンを接種した人しか電子マネーを使えないようにしようとして金融をすべてバーチャルな電子マネや暗号通貨に置き換えようとしている。
ハザールマフィアは米国の倒産をごまかし、経済崩壊を加速させるためにコロナをあおるばかりでなく、２０２０年のオーストラリアの山火事（本州の半分の面積）により地球温暖化を喧伝し、世界から炭素税を取ろうとしている。
オーストラリアとカルフォルニアの山火事は、ハザールマフィアによるレーザー光線（電磁波兵器）の可能性が高い。
ハザールマフィアは気象兵器を利用している可能性。２０２０年中国では大雨で４５００万人以上が被災。
ブルービーム計画もハザールマフィアによるものと判明。米軍、アメリカ国防高等研究計画局（DARPA）、アラスカ大学の共同計画でケムトレイル、レーザー兵器、ホログラムを使用
バージンアトランティック社は破産保護を２０２０年８月に求める一方、宇宙キャンペーンを展開。米国を支配するハザールマフィアも同様。
宇宙キャンペーンの多くはハザールマフィアのロックフェラー一族が関わっている。
２０１９年１２月、アメリカ宇宙軍が創設。トップのジョン・レイモンド宇宙作戦部長が２０２０年７月「宇宙はもはや平和的空間ではなく、戦闘領域になった」と明言。
ハザールマフィアは「宇宙人による地球侵略というシナリオで人々をあおり、アメリカのうちゅ群から悪い宇宙人から地球を守り、救う」というストーリーを遂行したがっているが、米軍の良識派がこれに対し、戦っている。２０２０年５月１３日、宇宙軍の将校になると期待されていた第２１宇宙航空団の司令官トーマス・ファルザラーノが不審死。
アジアの秘密結社が、反ハザールマフィアで、新型コロナが生物兵器とわかったら反撃すると声明。
カナダの微生物学者フランク・プラマー（HIV, SARS, Ebola、インフルエンザの研究で有名）が新型コロナウイルス入発に関わった可能性ありだが、ケニアのナイロビで突然死。
武漢が５G攻撃を受けていたとわかった後、広東のファーウェイ研究所で大規模火災、３人死者。
５Gを推進しているAT&TのCEO、ランドール・スティーブンソンが２０２０年７月に退任。トランプ曰く「彼は追い出されたらしい」
５Gを積極展開するソフトバンクグループの孫正義も今後、表舞台から消える可能性。
反ハザールマフィアがコロナを利用してハザールマフィアを粛正。ロックダウンは政治家、セレブ、大企業CEOの国外逃亡を防ぐため。イタリアでは大量逮捕と処刑された人もいるという。
米国でも赤十字が描かれた病院船には、ハザールマフィアの関係者が多数逮捕されて収容されていた。
ドイツの民間コロナウイルス調査弁護士会のライナー・フルミヒ博士らがハザールマフィアに対して訴訟
ドイツでは２０１９年５月には、パンデミック騒動の計画（ワクチンと治療薬の販売）が話し合われていた。参加者はメルケル首相、WHO,製薬会社、ビル＆メリンダゲイツ財団。
イギリス当局も国際司法当局にパンデミック騒動を起こしたハザールマフィアに対する捜査と取り締まりを要請。
でたらめパンデミックをでっち上げたのは、利益を得るため。モルガンスタンレー、バンクオブアメリカ、チャールズ・シュワブらは株で大儲け。
オランダ王族、ベルギー王族、G7指導者、製薬会社の幹部、WHO上層部も反ハザールマフィアに狙われている。
ハザールマフィアの出先機関の世界経済フォーラムは、Great Resetを呼びかけ、独裁支配、富裕層のさらなる富の蓄積を意図。PCR検査はロスチャイルド一族がパテント。
マスク着用は逆に不衛生と欧米でも報告。マスク着用は、地球人類に未開の通過儀礼Savage Initiation Ceremonyのため、と言われている。